はじめに - 簿記3級

  • 作成日:
  • 最終更新日:2025/10/25

勘定科目の5つのグループ

費用 収益
資産 負債
純資産

借方と貸方どちらに書くか

借方 貸方
資産が増えた 資産が減った
負債が減った 負債が増えた
純資産が減った 純資産が増えた
収益が消滅した 収益が発生した
費用が発生した 費用が消滅した

簿記3級の決算整理のまとめ

決算整理で行うことには、以下のようなことがあります。

  • 現金過不足の処理
  • 当座借越勘定への振り替え
  • 貯蔵品勘定への振り替え
  • 貸倒引当金の設定
  • 有形固定資産の減価償却
  • 売上原価の算定
  • 消費税の納付額の計算
  • 費用・収益の前払い・前受けと未払い・未収
  • 法人税等の計上

三分法・分記法

仕訳の方法は、三分法と分記法の2つの方法があります。3級では、指示がなければ三分法で処理をします。

通貨代用証券は、「 現金【資産】 」で処理をします。

通貨代用証券とは金融機関ですぐに現金に変えられるもののことで、次のようなものがあります。

  • 他人振出の小切手
  • 送金小切手
  • 郵便為替証書

諸掛り

商品を取引先に発送するさいにかかる運賃などの費用のことを、「 諸掛り(しょがかり) 」といいます。

諸掛り 負担 処理
仕入諸掛り 当社 仕入に含める
仕入先 立替金
売上諸掛り 当社 仕入に含める
得意先 発送費または売掛金に含める

貸借対照表・損益計算書

貸借対照表
資産 負債
現金 支払手形
小口現金 電子記録債務
当座預金 買掛金
普通預金 未払消費税
定期預金 未払法人税等
電子記録債権 借入金
売掛金 当座借越
クレジット売掛金 手形借入金
仮払法人税等 前受金
貯蔵品 借受金
立替金 預り金
従業員立替金 所得税預り金
貸付金 従業員預り金
手形貸付金 借受消費税
未収入金 前受収益
未収金 未払費用
前払金 未払金
仮払金 純資産
受取商品券 資本金
差入保証金 利益準備金
仮払消費税 繰越利益剰余金
商品
繰越商品
前払費用
未収収益
土地
建物
備品
車両運搬具
資産合計 負債・純資産合計
損益計算書
費用 収益
仕入 売上
売上原価 受取手数料
給料 受取家賃
広告宣伝費 受取地代
旅費交通費 受取利息
支払手数料 雑益
保険料 固定資産売却益
水道光熱費 貸倒引当金戻入
通信費 償却差遣取立益
雑費 商品売買益
発送費
租税公課
消耗品費
法定福利費
貸倒引当金繰入
貸倒損失
減価償却費
支払地代
支払家賃
支払利息
雑損
固定資産売却損
法人税、住民税及び事業税
当期純利益
費用・当期純利益合計 収益合計

勘定科目

受取手数料 収益 取引を媒介したとき等に発生する手数料収入
受取地代 収益 土地の賃貸収入
受取家賃 収益 建物の賃貸収入
雑益 収益 営業活動に関係のない、少額の収入(現金過不足、税金の還付加算金、保険金受取額、損害賠償受取額、原因不明の差額金、祝儀など)
固定資産売却益 収益 固定資産を売却したときに生じた儲け
広告宣伝費 費用 チラシ代やポスター代など、広告宣伝のための支出
支払地代 費用 土地の貸借によって生じた支出
消耗品費 費用 文房具など、短期的に使用されるもので金額の小さいものの購入金額
法定福利費(ほうていふくりひ) 費用 会社が保険料を負担することを法律で義務付けられているもののうち、会社負担分(健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、労災保険料など)
租税公課(そぜいこうか) 費用 印紙代、店舗や建物の固定資産税、自動車税など
雑損 費用 営業活動に関係ない、少額の損失(交通違反罰則金や盗難による損失、税金の延滞税や加算税、違約金支払や決算時の不足金、損害賠償金支払など)
固定資産売却損 費用 固定資産を売却したときに生じた損失
資本金 資本 出資額
利益準備金 資本 会社の利益から生じたもののうち、会社法で積立てが強制されている金額
繰越利益剰余金 資本 会社の利益から生じたもののうち、配当、処分が決定していない金額
売上 収益 商品の販売によって得た収入
受取利息 収益 預金利息や貸付金の利子
受取手数料 収益 取引を仲介することによって得た仲介手数料など